米ＣＤＣによるコロナワクチン副反応解析の隠蔽疑惑

米ＣＤＣによるコロナワクチン副反応解析の隠蔽疑惑

前回の論考の最後のところで、米ＣＤＣによるコロナワクチン副反応解析の隠蔽疑惑について少し言及しました。今回はこの疑惑について詳しく説明してみます。

コロナワクチンと心筋炎との関連性は JAMAの論文において示されました。この論文では米ＶＳＤのデータを用いて解析しています。ＶＳＤはＣＤＣによるワクチン安全性監視システムです。

この論文では、２３種類の有害事象について、接種後１～２１日のリスク期間の発生率と接種後２２～４２日の比較期間のそれを比較しています。そして、調べたすべての有害事象において前者の発生率が後者のそれより有意に高くなかったことが示されました。つまり、心筋炎を含むすべての有害事象においてワクチンとの関連性は示されなかったということです。

心筋炎だけは特別な補足解析が実施されました。具体的には、年齢を１２～３９歳に限定し、リスク期間を接種後０～７日に変更して同様の解析が実施されたのです。その結果、ワクチンと心筋炎との関連性が示されました。

問題は、論文内で脳梗塞、心筋梗塞などの他の有害事象において同様の補足解析を実施したかどうかについて記載がない点です。実施したのであれば、その結果について記載するべきです。実施した結果、他の有害事象では有意差がなかったのであれば納得できます。実施していないのであれば、未実施の理由を記載するべきです。

高齢者に限定し、リスク期間を接種後０～７日として、脳梗塞や心筋梗塞のデータを補足解析すれば、有意差が認められる可能性があると、私は考えています。つまり、ＣＤＣの隠蔽疑惑というのは、心筋炎以外の有害事象の補足解析の結果を、ＣＤＣは意図的に公表していないのではないかという疑惑なのです。

脳梗塞や心筋梗塞の補足解析で有意差がでた可能性は、日本のデータより示唆されます。厚労省が公開しているデータを集計し、接種から発症までの日数と報告数のグラフを作成しました。重複例は削除してあります。

脳梗塞と心筋梗塞の発症は、ワクチン接種後７日以内に集中しています。したがって、リスク期間を接種後０～７日に設定すれば、有意差が認められる可能性は十分にあります。ただし、報告バイアスの問題があるため立証できたとは言えません。立証のためには、米ＶＳＤのような極力バイアスを排除してデータ収集できるシステムが必要です。

ＣＤＣの隠蔽疑惑については、以前に発表した論文においても指摘しました。ＡＳＡ声明では、「科学的推定のためには実施されたすべての統計解析の結果が公表されるべき」としています。何らかの意図を持って選択された解析結果のみが公表されると、適正な科学的推定とは言えなくなってしまうのです。